10－12月期は実現率ふるわず低調　日観協短期観光動向

日本観光振興協会（山口範雄会長）がまとめた２０１４年12月調査分（10―12月期）の短期観光動向調査の結果によると、宿泊旅行実施率は対前年同期比で１．５ポイント減の34．７％だった。14年はこれまでの調査でほぼ前年並みを保ってきたが、最後に低下傾向となった。実施率の低下要因のひとつとして「旅行意向に対する実現率」の低下が挙げられる。10―12月期で意向が実際の旅行に結び付いた割合を示す実現率は意向42．１％に対して実績34．７％から82 ．４％と算出。前年同期比で３．５ポイントの下落で、前期（７―９月期）と比較しても３．３ポイント低い。 男性の実現率が同９．８％ポイントの81．０％と大きく減少したことが目立つ。なかでも、これまで旅行需要を下支えしてきた60代男性が同10．２ポイント減となったことが響いた。一方、各世代が軒並み低下した中で学生を除く20代は同０．８ポイント増の89．５％と唯一増加した。 宿泊旅行実施率を地域別みると、10―12月期実績は関東、関西の順に多いのはこれまで通りだが、関東は０．５ポイント減、関西は０．３ポイント増。１―３月期の旅行意向は関東と関西、中部の順に多く、０．９ポイント増の関西の好調ぶりが目立つなど、旅行者の西への流れが顕著だ。 １―３月期の全体の宿泊旅行意向率は同０．３ポイント減の39．２％となっている。 調査は一般消費者を対象に四半期ごとに実施。今回のサンプル数は４２６８。