７―９月期の宿泊旅行実施率は２．４ポイント減　日観協短期観光動向

日本観光振興協会（山口範雄会長）がまとめた２０１５年９月調査分（７―９月期）の短期観光動向調査の結果によると、宿泊旅行実施率は対前年同期比で２．４ポイント減の40．３％だった。訪日旅行は大きく伸びているが、日本人の国内旅行が５期連続で減少している。７―９月期の意向が実際の旅行に結び付いた割合を示す実現率は、意向44．３％に対して実績40．３％から91．０％と算出。前年同期比で５．３ポイントの上昇した。年代別では20代学生の１０２．５％が目立ち、地域別では北海道と沖縄を除くエリアが１００％超えを記録。なかでも四国が１３１．３％でトップだった。 宿泊旅行実施率を旅行目的地別みると、これまで通り関東、関西の順に多いが、関東は１．０ポイント減と全地域で一番の低下。中国、四国、甲信越を除き全国的に低下した。 10―12月期の全体の宿泊旅行意向率は同３．５ポイント減の38．６％。 調査は一般消費者を対象に四半期ごとに実施。今回のサンプル数は４２９９。