日観協３月分の短期観光行動調査、対前年割れの厳しい結果に

日本観光振興協会（西田厚聰会長、日観協）は４月15日、２０１３年度３月調査分の短期観光動向調査の結果をまとめた。１―３月期の宿泊旅行実施率は対前年同期比３．５％減の34．６％、４―６月期の宿泊旅行意向は同５．６％減の42．２％。いずれも対前年割れで厳しい結果となった。同調査は消費者の旅行実績と旅行意向を把握し地域や観光関連業界の活動に反映させるため11年９月に開始。消費者４千人を対象にインターネットで四半期ごとに調査している。今回は旅行実績が13年１―３月期、旅行意向が同４―６月期について調査した。 １―３月期の宿泊旅行実施率は前年同期から落ち込んだが、前期から６％以上落ち込んだ24年10―12月期の34．５％とほぼ横ばい。低迷は底を打った感がある。卒業旅行からか20代学生が大幅に上昇した以外は、40、50代が10％弱も対前年同期を下回るなどほぼ全世代で伸び悩んだことが響いた。１人あたりの宿泊旅行実施回数は０．51回で同15．０％減とこちらも低下した。 旅行目的地は関東と海外の減少が大きく、中部、沖縄で若干の増加がみられた。発地の観点からみると、四国以外は自ブロック内の旅行者比率が高まり、宿泊旅行の近距離化の進展がうかがえる。 ４―６月期の宿泊旅行意向率は24年10―12月期から若干の上昇がみられたが、実施率と同様、前年からの低下が顕著で厳しい状態が続く。宿泊旅行予定回数も同14・９％減の０・57回と芳しくない。日観協では、この減少は震災から大きく回復した昨年の反動で、景気回復への期待は宿泊旅行の回復にまでは至っていないと分析している。 旅行目的地の意向はいずれも地域も前年よりやや減少傾向に。関東、関西、九州、海外の低下が目立つ。しかし関東から四国や中部から九州など遠距離化を望む意向が増加し、旅行実績と反対の傾向がみられた。 では、１―３月期では意向が実際の旅行にどれだけ結び付いたのか。意向41．９％に対して実績は34．６％。実績を意向で割った実現率は82．６％で、前年同期と比較すると横ばい。東北や関西、中部、沖縄では実現率が１００％を超えた。同伴者分析では「３世代で」「友人・知人と」が１００％超と高く、高校生以下の子どもがいる家庭の実現率は低かった。