「神話博しまね」で旅行商品造成を　島根県在阪観光連絡会が支援事業利用呼びかけ

島根県在阪観光連絡会（酒井定雄会長＝松乃湯大阪営業所長）の定例会がこのほど開かれた。「神話博しまね」の旅行商品造成支援事業の利用を旅行会社に呼びかけていくことなどを決めた。古事記編さん１３００年を記念し７月21日―11月11日に開かれる「神話博しまね」。島根県などでつくる実行委員会では旅行商品化による集客を促そうと支援事業を行っている。支援は、同博の神話映像館に入場する20人以上の募集型企画旅行または受注型企画旅行が対象。県内に宿泊した場合はバス１台当たり５万円、日帰りは２万円を補助する。神話映像館は、高校生以下は無料だが団体であれば助成対象になる。 支援事業について説明した島根県大阪事務所の松尾周一郎さんは「まだ応募が少ない。旅行会社に申請を呼びかけてほしい」。酒井会長は「来年５月の出雲大社遷宮に注目が集まっているが、神話博の期待感も地元で徐々に高まってきた」とし、同博の開催に合わせて姿を現すことになる出雲大社本殿の大屋根も売りにしたいとした。 そのほか、玉造温泉街を縦断する道路が４月から一方通行になったことや、６月から２カ月間に渡って伊丹空港で島根県の観光ＰＲを行うことが報告された。