10－12月期の宿泊旅行実施率は33.9％　日観協の短期観光動向調査

日本観光振興協会（山口範雄会長）がまとめた２０１６年12月調査分（10―12月期）の短期観光動向調査の結果によると、宿泊旅行実施率は対前年同期比で０．１ポイント減の33．９％だった。前期間（７―９月期）から横ばいが続くが、前年同期比では３年連続での下落と低調が続いている。旅行目的地別では、これまで通り関東、関西の順に多いが、関東は１．３ポイントのマイナスに。そのほかでは東北の０．４ポイント増、中部の０．７ポイント減、中国の０．６ポイント減が目立った。 10―12月期の意向が実際の旅行に結び付いた割合を示す実現率は、意向39．５％に対して実績33．９％から85．８％と算出。これについても前年同期比で２．３ポイント下落と芳しくない。年代別では20代学生の90．９％がトップながら、前年同期から約20ポイントの大きく落ち込んだことが目立つ。地域別では東北、関西、中国、九州、沖縄エリアが１００％超えを記録。なかでも沖縄が１２５．０％でトップだった。 １―３月期の全体の宿泊旅行意向率は同１．１ポイント減の36．６％。５年連続でのマイナスとなり、12年同期と比べてほぼ10ポイントの低下となっている。 調査は一般消費者を対象に四半期ごとに実施。今回のサンプル数は４５６６。