着地型旅行の開発推進 長野県、大阪で商談会開き次年度施策示す – トラベルビジョン

旅行商品造成商談会には現地から約40市町村の86人、旅行会社から60人が出席。長野県観光機構の内田孝雄常務理事はあいさつで、「7―9月にアフターデスティネーションキャンペーン（DC）を開き、猛暑の中、高原や観光地、JR利用はいずれも好調だった」と現状を報告。